イェール大学病院の裁判が投げかける難しい問い
アメリカは、日本と比べて差別に対する意識が非常に高い国であると感じる。人種差別や性差別はもちろんのこと、障害や年齢による差別についても厳しい法律が整備されている。日本でも近年はハラスメントや差別への関心が高まっているが、アメリカでは企業や医療機関が訴訟を起こされ、多額の損害賠償を命じられることも珍しくない。
そんな中、医療界で興味深い裁判が注目を集めている。
舞台となったのは、全米でも有数の名門医療機関であるYale New Haven Hospital （イェール大学関連病院）である。米国の雇用機会均等委員会であるEEOCは、この病院が導入していた高齢医師向けの能力評価制度が年齢差別に当たるとして提訴した。現在、この問題は連邦裁判所で争われることになっている。
一見すると、「高齢の医師に能力検査を受けてもらうのは当然ではないか」と思われるかもしれない。しかし、実際にはそれほど単純な話ではない。
何が問題になったのか
問題となったのは、病院が実施していた「Late Career Practitioner Policy（後期キャリア医療従事者制度）」である。これは70歳以上の医師やその他の医療従事者が診療権限を取得または更新する際に、眼科検査や神経心理学的検査を受けなければならないという制度であった。
病院側の主張は比較的わかりやすい
高齢になるにつれて認知機能が低下する可能性は高くなる。視力や反応速度も落ちる場合がある。もし外科医が細かい組織を見誤ったり、救急医が判断を誤ったりすれば、患者の命に関わる。そこで、「患者の安全を守るために高齢医師の能力を定期的に確認する必要がある」というのである。
確かに患者の立場から考えると、その主張には納得できる部分がある。
一方で、EEOCは別の見方をしている。
70歳以上という年齢だけを理由に特別な検査を義務付けるのは、「高齢者は能力が低下しているはずだ」という先入観に基づく差別ではないかというのである。若い医師にも能力の低い人はいるし、高齢でも優秀な医師はたくさんいる。年齢だけで判断するのは公平ではないという主張だ。
裁判所は病院の言い分だけで訴訟を終わらせることはできないと判断し、正式な裁判で争われることになった。なお、病院が裁判に負けたわけではなく、これから本格的な審理が行われる段階である。
「いつ引退するの？」も年齢差別になる
日本人には少し驚きかもしれないが、アメリカでは年齢に関する発言そのものが問題になることがある。
例えば、
「いつ引退する予定ですか？」
という質問でさえ、状況によっては年齢差別の証拠として扱われる可能性があるという。記事でも、年齢差別をめぐる訴訟ではこうした何気ない発言が問題となることがあると紹介されている。
これは日本人の感覚とはかなり違う。
日本では定年や退職の話題は比較的自然な会話として交わされることも多い。しかしアメリカでは、「年齢によって働く機会を奪われてはならない」という考え方が社会に深く根付いている。
実際に起きた別の裁判
記事では別の興味深い事例も紹介されている。
鉄道大手のNorfolk Southern （ノーフォーク・サザン鉄道）では、65歳の労働者が会社から安全上の理由で職務を外された。この労働者は主治医や心臓専門医から就労可能と判断されていたが、会社側は職務遂行能力に問題があるとして復職を認めなかった。
職務評価試験も実施されたが、2回目の試験では会社側が不合格と判断し、その評価の妥当性が争われた。
最終的に陪審は労働者側の訴えを認め、160万ドルの賠償を命じた。そして裁判所もその判断を支持した。
企業側から見れば、「事故を起こされたら困るから慎重な対応を取っただけだ」と言いたいところだろう。
しかし裁判所は、「能力試験に合格している人を年齢だけを理由に排除してはいけない」と考えたのである。
私自身の経験から考える
私は研修医時代に外科研修を受けていた。
ある日、執刀医の手が手術中に少し震えているのを見たことがある。その医師は40代で、「コーヒーを飲み過ぎたかな」と笑っていた。
しかし患者の立場になれば、心配になる人もいるだろう。
また別の施設では、70歳近い有名な心臓外科医が
「私はもう手術はしていない。今は外来診療だけだ」
と話していたことがある。
その医師の手は確かにかなり震えていた。後に、パーキンソン病を患っていると人づてに聞いた。
もちろん、年齢を重ねても第一線で活躍する素晴らしい外科医はたくさんいる。しかし一方で、加齢によって視力が低下したり、反応速度が遅くなったり、認知機能が低下したりする可能性があることもまた事実である。
そのため病院が患者安全の観点から能力確認を行いたいと考えるのは理解できる。実際、患者の立場であれば、自分を診察したり手術したりする医師が十分な能力を維持していることを確認してほしいと思うのは自然な感情だろう
高齢者だけを検査するのは本当に正しいのか
しかしここで疑問が生じる。
能力が低下するのは高齢者だけだろうか。
実際には若い医師であっても、
- 睡眠不足
- うつ病
- アルコール依存症
- 薬物依存症
- 神経疾患
- 視力障害
などによって診療能力が低下することがある。
もし目的が本当に患者安全なのであれば、
「何歳であるか」
ではなく、
「安全に業務を遂行できる能力があるか」
を評価すべきではないかという考え方も成り立つ。つまり問題は年齢そのものではなく、能力をどのような基準で公平に評価するかという点にある。
今回の裁判はまさにその境界線を問うものなのである。
日本でも無関係ではない
私はこの記事を読んで、日本の高齢ドライバー問題を思い出した。
高齢者が事故を起こすニュースを見るたびに、
「一定年齢になったら免許を返納すべきだ」
という意見が出る。
しかし地方に住む高齢者にとって自動車は生活そのものである。
病院にも行けなくなる。
買い物にも行けなくなる。
つまり、
「社会全体の安全を守ること」
と
「個人の権利や尊厳を守ること」
の間で社会は常に悩み続けているのである。
今回のイェール大学病院の裁判も、本質的には同じ問題である思う。
答えのない問題
私自身は、患者安全のために一定の能力評価は必要だと思っている。
しかし同時に、年齢だけで人を判断することには強い違和感もある。
70歳を超えても優秀な医師はたくさんいる。逆に若くても能力的に問題のある医師は存在する。
だからこそ、「高齢だから危険」「若いから安全」という単純な発想では解決できない。
患者安全を守りながら差別も防ぐ。
言葉にすれば簡単だが、実際には極めて難しい課題である。
今回の裁判は単なる医療界の話ではない。これから高齢化が進む社会全体に対して、
「私たちは年齢ではなく能力をどのように評価するべきなのか」という大きな問いを投げかけている。
アメリカの裁判所がどのような結論を示すのか。医師としてだけでなく、一人の高齢化社会の構成員としても注目していきたいと、思う今日この頃である。
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